オフィス・工場・店舗・アパートオーナー様へのご提案

企業価値を高める太陽光発電で 経済的にもワンランク上の経営を!

太陽光発電システムは導入規模を自由に選べ、屋根や壁、未利用の土地など、スペースを有効に活用することができます。二酸化炭素の削減や節電対策としてはもちろんのこと、企業価値の向上、売電による収益など、 環境面・経済面において様々なメリットをもたらします。

メリット1. 環境貢献

太陽光発電は、二酸化炭素や環境汚染物質の排出・発生が少ない、クリーンなエネルギーです。 また、化石燃料のように、将来資源が枯渇する心配がなく、新時代のエネルギーとして人気が高まっています。

メリット2. 節電・省エネ

太陽光発電と電力会社からの買電を組み合わせて使えば、電力使用量が多い昼間や夏場など、電力のピークカット 効果が期待できます。

メリット3. 非常用電源確保

災害などで停電になった場合、昼間の最小限の電力として役立つのが太陽光発電。 蓄電システムと組み合わせることで、夜間でも照明用電源の確保が可能になり、万が一のときにも安心です。

メリット4. 企業価値の向上

イベント時の電力やイルミネーションを太陽光発電でまかなうことで、企業のイメージアップにも。 屋外表示板や環境報告書などでCO2削減効果もアピールできます。

メリット5. 遮熱効果

太陽電池モジュールを建物の屋根に設置することで夏場は屋根の温度上昇を抑えることができ、 冬場は保温効果を高めることができます。

メリット6. 収 益

全量買取制度※や余剰電力買取制度を利用して、発電した電力を電力会社に買い取ってもらうことができます。 設備投資費用の早期回収や売電による収益が得られ、嬉しいプラス効果が生まれます。

※〜2014年3月31日まで。 ※青色申請書を提出する事業者の場合

メリット7. 節 税

「環境関連投資促進税制(グリーン投資減税)」を適用することで、取得価額の30%特別償却または7%の税額控除(中小企業のみ)の節税優遇が受けられます。

※グリーン投資減税は平成30年(2018年)3月31日で終了し、2021年現在は中小企業経営強化税制が受けられます。

※全量買取制度とは?

2012年7月よりスタートした「全量買取制度」は、再生可能エネルギーによる電力を電力会社が固定価格で全量買い取る制度です。従来は太陽光で発電した電力から消費電力を差し引いた余剰電力のみが売電の対象となる「余剰買取制度」が適用されていましたが「全量買取制度」では公共・産業用システムで、発電した電気のすべてが売電可能となりました(消費電力についてはすべて電力会社より買電します)。なお、住宅用に関しては、引き続き「余剰買取制度」が適用されます。
※2020年度から全量買取(10kW〜50kW未満)では自家消費型の地域活用要件が設定されました。

系統別太陽光発電システム

全量買取型太陽光発電システム

発電した電気すべてを電力会社に売電します

太陽光で発電した電力をすべて電力会社に売り、大きな経済的メリットが見込まれます。売電分とは連動せずに使用する電力は電力会社から買電します。

余剰電力買取型太陽光発電システム

電力会社と電気をやりとりします

現在、最も一般的なシステム。日中は太陽光で発電して自家消費。夜間や発電量が足りない場合は、電力会社から買電。日中使用量を上回る余剰電力があれば電力会社に売電できます。

独立型太陽光発電システム

電力会社の電気を使用しません

日中太陽電池で発電した電力を蓄電池に貯めておき、電力会社の電力は使用せずに、必要に応じて蓄電した電力を使用します。

集合住宅用太陽光発電システム

広い屋根に太陽光発電を導入すると、メリットもぐーんと大きく!

メリット1. 収入アップ!

戸建住宅と比較すると、設置範囲が広く発電量も大幅にアップ。 余剰電力買取制度で、使用しなかった電力を電力会社に売ることにより、収入アップが望めます。

メリット2. 遮熱効果

遮熱効果が生まれ、夏場の冷房負荷軽減が期待できます。
空調の光熱費削減につながり、高い入居率が望めます。

メリット3. 早期投資資金回収

国や地方自治体からの補助金のご利用で、設置費用の負担が軽減されます。また共用部分を系統連系すると、発電した電気のほとんどが売電でき、投資資金回収を早めることができます。

メリット4. 環境にやさしい

エネホル製9.75kWシステムを設置すると、年間約3,598kgのCO2を削減できます。環境にも配慮したエコマンションとして好感度が高まります。

集合住宅用太陽光発電システムの様々な活用方法

発電した電気すべてを電力会社に売電します

発電した電力をオーナー様の自宅電源として利用することも可能です。自宅屋根よりも大容量のシステム設置ができるため、大幅な光熱費削減や余剰電力の収益を期待できます。

電力会社と電気をやりとりします

発電した電力を共用部の電源として利用します。昼間の共用部分の電力をまかなうことで共益費を削減し、オーナー様や入居者様の負担を軽減します。

電力会社の電気を使用しません

発電した電力を各入居者様宅の電源として利用します。個々の光熱費を削減し、さらに余剰電力の売電額も入居者様へ還元されるメリットがありますので、入居率アップが望めます。